プロモーションの世界に身を置くと、製品の良し悪しよりプロモーションの重要性を感じる。メーカーの世界に身を置くと、製品の性能が良いことが重要だと感じる。職能が分散している場合、個々の担当者はそれぞれがベストの行動をとれば価値が最大化するだろう。
では、マネジメントの立場に立ち、人的資源や時間資源などのコストをどこにどれぐらい配分するか、という問題は結構難しい。だが、もし、多数の人員で構成させる組織であり、投資可能資源が人数や金額という数値に変換されて示すことができる場合は、重視する部門の数値（すなわち人数や金額）を高めていけばいい。
では、製造して、プロモーションする、という一連の流れを単独の人間が行う場合は？これは時間資源と所持金といった数値に変換される。自分をマネージメントしてそれらの配分を決定しなければならない。かつ、完成度を自分で判断し、どこを期限とし、どこを妥協点として見出すか。意思決定も行う必要がある。これは、相当難しい。
少人数制、と言うのは簡単。大きな組織にはそれなりに意味がある。
日本初の3D広告をドコモがここに掲出したという、道頓堀のビル。
とはいえ、3D広告自体は見れなかったのでこの写真はノーマルな広告です。映像業界や広告業界が色んな意味で行き詰まりを見せて、新たな価値を求めて進められているのが3D関係の映像だと思いますが、どうなんでしょうか。3Dとひとくちに言っても色々ありまして、メガネをかけないと立体に見えないモノなどイロイロありますが、広告の場合そういうわけにもいかないので、これは裸眼で3Dに見えるという広告なわけです。
どういう仕組みなのか？と思っていたのですが、どうも仕組みとしては
この動画広告は、ヨーロッパやアメリカですでに多数展開されている「3D VIDEO MAPPING」という技術を用いた「3D Lighting art billboard」と名付けられたシステムで、立体的な壁面に映像を投射して見せることができるのが特徴。
NTTドコモ関西、日本初の「3D VIDEO MAPPING」を用いた3D動画広告を展開 ※動画追加｜[広告スタイル] Pickup News
ということです。…って意味分からんわ！
色々調べてみると、反対側のビルから複数台のプロジェクターで壁面に投影して、立体化するという方法らしくて、SF映画でよくあるホログラム映像みたいなものでしょうか。投影するのは分かったけど、壁面ってことは広告面自体はただの壁でディスプレイではないっていう理解で合ってるのだろうか。間近で見たけどよく分かりませんでした。
「100%勝てる勝負以外はしてはいけない」っていうのはどこで読んだセリフだったか。
東京の五輪招致に関しては、都民はどう思ってたか知らないが、外から見てると絶対勝てないのが見えていたし、招致に勝ったとしても景気刺激効果や歴史的な意味合いでは「負け」だったろうとは思っていた。まわりで五輪招致の話をしているのも聞いたことが無い。（だいたい大阪五輪招致の際だって、そんな話には大阪でも誰も関心がなかった。）趣味や時間の使い方が多様化する中で、五輪自体の国民的価値がそもそも過去と比べて相対的に薄れて来ている（招致がいまいち盛り上がらなかったことの一因にもそれがあるだろう）ことを考えると、招致に大々的に費用を投入したところで費用対効果は以前に比べて低減している。
例えば、テレビの買い替え需要を目論んだ所で、前回の東京五輪のようにテレビが「ある」か「ない」かの選択肢なら違ったかもしれないが、ほとんどの世帯が「ある」中で、それだけの画質や大きさを求めるかと言えば、そうではない。また、五輪の結果情報を得る方法がテレビしかなかった時代と比べて、現在では他の方法に依ることができるのであり、また多チャンネル化もしているので、仮に人口が一定だとすればテレビだけで考えても番組１本あたりの視聴者数は減っていることになる。（もちろん人口は増えているのでこの項目だけでは一概に言うことはできないが。）テレビ広告を視聴する人が減れば、テレビ広告の価値も下がるのであり、結果としてスポンサー料も以前より下がる。
何にしろ言いたいことは、五輪は昔の人が考えるほど重要なイベントではなく、地方自治体が資金を投入するということだから、税金であり、それは投資と同じだ。結果的に招致に関連した一部の企業には資金が流れることになるが、それの支払さえも苦しい状況になっているという。（招致にかかる費用には、都負担１００億と民間企業からの寄付金５０億をあてることになっていたらしい）＜読売新聞＞その失敗のつけを税金で払うことに庶民が同意していたのか否か。何もハコモノだけがムダな公共事業じゃない。
